“腫瘍”とは体の中に新しくできた細胞・組織の塊です。正常な細胞でも増えることで体の一部を作っていきますが、何らかの原因で発生した異常な細胞が勝手に増えて体の中に細胞・組織の塊（しこりや腫瘤と言います）を作ることがあり、この塊が腫瘍です。腫瘍のうち、無秩序に増えながら周囲に染み出るように広がっていったり（浸潤と言います）、体のあちこちに移動して新たなしこりを作ったり（転移と言います）するもののことを“悪性腫瘍”や“がん”と言います。“がん”は、がんが発生した細胞の種類によって“癌”と“肉腫”に分けられます。“癌”は、体の表面や体の中の臓器の内腔面を覆っている上皮細胞や、分泌腺を構成している腺細胞から発生するものを言います。一方、“肉腫”は、体を支える支持組織である間質細胞から発生するものを言い、具体的には骨・筋肉・脂肪・血管などからできます。婦人科で取り扱う“がん”の大部分は上皮細胞や腺細胞から発生する“癌”であるため、“子宮頸がん・子宮体がん・卵巣がん”ではなく“子宮頸癌・子宮体癌・卵巣癌”と表記されることがほとんどです。
がんは良性の病気とは異なり、生命を直接脅かす病気です。したがって、がんを患った患者さんは、病気に関する深い理解と、納得した治療方法の選択が必要です。そのためにわれわれは患者さんに向けて、病気に対して標準的に行われている治療方法を十分に納得して頂けるまで説明するように心掛けております。最近では、高齢化や食生活の欧米化に伴って子宮体癌や卵巣癌の発生数は増加傾向にあります。また、近年の性行動の変化から若年層でのHPV（ヒトパピローマウイルス）感染の増加に伴って子宮頸癌発生の若年化が進んでいます。さらに、近年の晩婚化による妊娠出産年齢の上昇傾向が重なり、子宮や卵巣の温存を求められる機会も増加しています。当院では、将来的に妊娠を望まれる患者さんに対して、適応がある症例においては妊孕性を温存した手術や薬物治療を行っております。また、難治性のがんに対する治療の開発のために、大阪大学と共同で臨床試験を積極的に行って、日々がん治療が進歩するよう努めております。

子宮頸がん、子宮体がんの診断と実績

子宮頸がんと子宮体がんの違い

子宮がんは、子宮頸部に出来る“子宮頸がん”と子宮体部に出来る“子宮体がん”に分類されます。多くの子宮がんは上皮細胞から発生するため、子宮がんは通常、“子宮頸癌”や“子宮体癌”と表記されています。
子宮頸癌は、子宮の入り口の子宮頸部と呼ばれる部位から発生します。子宮の入り口付近に発生するため、婦人科の通常の診察（内診・膣鏡診）での観察や検査がしやすいため、子宮頸癌検診などで早期に発見されれば比較的に治療しやすい予後の良いがんですが、進行した場合には手術療法が困難となるので早期発見が極めて重要です。
一方、子宮体癌は妊娠した際には赤ちゃんが宿る部分である子宮体部の子宮内膜から発生するため“子宮内膜癌”とも呼ばれています。子宮体がんの中には、子宮の筋肉から発生する悪性の腫瘍である“子宮肉腫”も含まれますが、発生頻度はまれです。

子宮頸癌について

子宮頸癌の発生には、HPV（ヒトパピローマウイルス）の感染が関与していることが分かっています。ＨＰＶは性交渉で感染することが知られています。しかし、多くの場合は感染しても免疫によって排除されますが、約10%の人でＨＰＶが排除されずに持続感染の状態になってしまい、その一部の人で子宮頸癌の前癌病変である異形成や子宮頸癌が発生することがあります。正常な状態からすぐに癌になるのではなく、前癌病変である異形成の状態を何年も経てから癌になるため、それまでは不正出血や痛みなどの自覚症状は全くありません。つまり、子宮頸癌検診には、無症状の異形成の人を見つけてすぐに治療あるいは定期検診をすることによって、進行した癌になる前に子宮頸部の一部だけを切除する“子宮頸部円錐切除術”という子宮を残すことが可能な小手術で治療ができるというメリットがあります。近年、HPV感染を予防するHPVワクチンを性交渉開始前に接種することで、HPV感染者数や異形成・子宮頸癌の発生数が著明に減少することが報告されています。また、喫煙者では子宮頸癌になる危険性が高いことがわかっています。

子宮頸癌の病理診断について

　全てのがんの診断は、腫瘍の一部や細胞を採取して（腫瘍生検による組織診や細胞診と言います）、顕微鏡検査で悪性の組織や細胞を確認することで悪性の腫瘍である“がん”と確定診断されます（このことを病理診断と言います）。子宮頸癌を診断する検査としては、同様に子宮頸部の細胞診や腫瘍生検による組織診を行います。肉眼的に腫瘍がはっきりしない場合には、コルポスコープという拡大鏡を用いて子宮頸部をよく観察しながら、異形成や癌を疑う部位を生検して組織診を行います（狙い撃ち生検やコルポスコープ下生検による組織診と言います）。また、細胞診では癌を疑う細胞が見られるにもかかわらず、コルポスコープや生検では相当する病変が見つけられない場合には、診断目的での子宮頸部円錐切除術を行うこともあります。子宮頸癌における腫瘍のタイプとしては、扁平上皮癌が約75％、腺癌が約23％を占めており、年々腺癌の割合が上昇しています。

子宮頸癌の進行期診断について

　どのがんにおいても、がんの広がり具合（進行期といいます）によって治療方法が変わってくるため、治療開始前に様々な検査によって治療開始前の進行期を決定します。手術療法を選択した場合には、手術で切除した臓器や組織の病理診断によって最終的な進行期が決定されます。子宮頸癌の進行期を決める検査には、内診・直腸診・超音波検査といった基本的な婦人科診察と、CT検査・MRI検査・PET検査などの画像検査があります。また病状によっては、泌尿器科や消化器内科に依頼して、腫瘍の膀胱や直腸への浸潤の有無について内視鏡検査を行うこともあります。血液検査では腫瘍マーカーという、がんの種類によって特徴的に産生される血液中の物質を測定します。子宮頸癌の場合、SCC・CEA・CA125・CA19-9などの腫瘍マーカーを腫瘍のタイプを考慮しながら複数個を測定します。ただし、この検査だけでがんの有無を確定出来るものではなく、がんが存在しても腫瘍マーカー値の上昇を認めないことや、逆にがんがない場合でも上昇を認めることがあるため、あくまでもがん診療における補助的な検査法となります。

子宮体癌について

　子宮体癌には大きくわけて二つのタイプの癌が発生します。タイプ１は、 “エストロゲン”という女性ホルモンとの関係が深い癌で、腫瘍のタイプとしては類内膜癌や粘液性癌を含みます。子宮内膜に対するエストロゲンの刺激が長期間続くことが原因で癌が発生するとされており、そのリスクが高い人としては、出産経験のないこと・閉経が遅いこと・肥満・乳癌治療で使用されるタモキシフェンの内服・更年期障害治療で使用されるホルモン補充療法などが挙げられます。タイプ2は、エストロゲンとの関連性がなく、主には閉経後の高齢者の萎縮した子宮内膜を背景に発生してくる癌で、腫瘍のタイプとしては漿液性癌や明細胞癌などを含みます。近年では遺伝性の腫瘍も徐々に明らかになってきており、リンチ症候群の人では若年での子宮体癌の発生が懸念されています。

子宮体癌の病理診断について

全てのがんの診断は、腫瘍の一部や細胞を採取して（腫瘍生検による組織診や細胞診と言います）、顕微鏡検査で悪性の組織や細胞を確認することで悪性の腫瘍である“がん”と確定診断されます（このことを病理診断と言います）。子宮体癌を診断する検査としては、同様に子宮内膜の細胞診や内膜生検による組織診を行います。最近では、子宮の入り口から比較的柔らかい細いチューブ状の検査器具を子宮内腔に挿入して、陰圧をかけて子宮内膜組織を採取する“子宮内膜吸引組織診”を行うことが多くなっています。また、外来での検査だけでは不十分な結果だと判断した場合には、入院して子宮内全面掻把術や子宮鏡手術を行うこともあります。ただし、出産経験のない人・閉経後期間の長い高齢者・子宮頸部円錐切除後の人といった子宮頚管が狭い人の場合には、子宮内腔まで検査器具が入らずに子宮内膜の生検が出来ないことがあります。また、子宮筋腫などで子宮内腔が広げられたり曲げられたりしているような人では、子宮内腔まで検査器具が入ったとしても、正確な病理診断が出来ていないことがあります。このようなケースで、画像検査などによって子宮体癌を強く疑う場合には、手術で摘出した子宮を病理検査することで最終的に子宮体癌と診断されることもあります。また、子宮内膜増殖症や子宮内膜ポリープなどの別の病気で行った子宮内全面掻把術や子宮鏡手術で摘出した子宮内膜組織の病理検査結果で子宮体癌とわかるケースや、子宮筋腫に対して子宮摘出術を行った後の子宮の病理検査結果で子宮体癌がわかるケースも少なからずあります。

子宮体癌の進行期診断について

どのがんにおいても、がんの広がり具合（進行期といいます）によって治療方法が変わってくるため、治療開始前に様々な検査によって治療開始前の進行期を決定します。子宮体癌は子宮頸癌に比べて放射線治療の有効性が低いこと、卵巣癌ほど抗癌剤治療の治療効果が高くないことなどから、手術療法が治療の第一選択となるため、基本的に手術後の病理診断で進行期が最終決定します。子宮体癌の術前の進行期を決める検査には、内診・直腸診・超音波検査といった基本的な婦人科診察と、CT検査・MRI検査・PET検査などの画像検査があります。また病状によっては、泌尿器科や消化器内科に依頼して、腫瘍の膀胱や直腸への浸潤の有無について内視鏡検査を行うこともあります。血液検査では腫瘍マーカーという、がんの種類によって特徴的に産生される血液中の物質を測定します。子宮体癌の場合、CA125・CA19-9・CEAなどの腫瘍マーカーをいくつか組み合わせて測定します。ただし、この検査だけでがんの有無を確定出来るものではなく、がんが存在しても腫瘍マーカー値の上昇を認めないことや、逆にがんがない場合でも上昇を認めることがあるため、あくまでもがん診療における補助的な検査法となります。

子宮頸がん、子宮体がんの治療と実績

子宮頸癌の治療について

がんの治療方法は、がんの進行期に応じた各種がん治療ガイドラインに準拠した治療方法・患者さん本人の状態（年齢・合併症など）・患者さんの希望などから検討して最終的に決定します。子宮頸癌の治療方法には、手術療法・放射線治療・抗癌剤治療があり、各々の治療法を単独で行う場合と組み合わせて行う場合（集学的治療と言います）があります。
子宮頸癌は、20代～30代の女性の浸潤癌では乳癌に次いで2番目に多い癌です。将来的に妊娠を望まれる患者さんに多く発症することから、機能温存治療の必要性が高まっています。子宮頸部高度異形成や上皮内癌、浸潤癌であってもⅠA1期までであれば、子宮頸部円錐切除術のみによる子宮温存手術での治癒が期待出来ます。また、最近では妊孕性温存を希望される、腫瘍径が2cmまでの患者さんに対しては、広汎子宮頸部切除術という手術も行われるようになっています。子宮温存の希望がない浸潤癌に対しては、ⅡA期（症例によりⅡB期）までであれば、手術療法である広汎子宮全摘術を行っております。術後の排尿機能温存のために骨盤神経温存手術をなるべく行っております。年齢や進行期によっては卵巣を温存することもあります。子宮頸癌（とくに扁平上皮癌）では、放射線治療も非常に良く効くため、高齢者や合併症の状態によってはⅠ期・Ⅱ期であっても放射線治療を選択することがあります。ⅡB~ⅢB期の患者さんには放射線治療が選択されますが、腔内照射の導入によって放射線治療も手術療法と同等の治療効果を示すことがわかっています。そして、放射線治療に抗癌剤治療を併用することで、より高い治療効果が期待出来ます（同時化学放射線療法：CCRTと言います）。Ⅳ期の患者さんには抗癌剤治療を行います。抗癌剤治療によって腫瘍が縮小した場合には、同時化学放射線療法に移行する場合があります。再発子宮頸癌に対しては、再発した部位や状態によって、手術療法・放射線治療・抗癌剤治療を単独であるいは集学的治療で行っています。抗癌剤治療には、白金製剤であるシスプラチン・カルボプラチン・ネダプラチンや、その他にパクリタキセル・イリノテカン・ノギテカンなどを単独あるいは多剤併用療法で用います。また、分子標的薬であるベバシズマブを併用することもあります。

子宮頸癌の腹腔鏡手術について

当院は子宮頸癌に対する腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術（子宮頸がんに限る）施行施設の施設要件を満たしており、子宮頸癌に対しても腹腔鏡手術が選択出来る施設です。ただ、2018年に海外雑誌（NEJM）に掲載された論文の中で、子宮頸癌に対する腹腔鏡手術と開腹手術の治療成績を長期間に渡って比較検討した大規模試験の結果が報告され、腹腔鏡手術の方が開腹手術よりも治療成績が劣っているとの衝撃的な報告がされました。その後の報告では、腫瘍径が小さい症例で慎重な腫瘍飛散防止処置をすれば治療成績は変わらないとの報告もされておりますが、慎重な導入が必要な状況かと思われます。現時点では当院では子宮頸部円錐切除で浸潤癌と診断されるような早期の子宮頸癌でのみ腹腔鏡手術を導入している状況です。今後、子宮頸癌に対する腹腔鏡手術の安全性や根治性を高めながら、徐々に適応範囲を拡大していく予定です。

子宮体癌の治療について

がんの治療方法は、がんの進行期に応じた各種がん治療ガイドラインに準拠した治療方法・患者さん本人の状態（年齢・合併症など）・患者さんの希望などから検討して最終的に決定します。子宮体癌の治療方法としては手術療法・放射線治療・抗癌剤治療・ホルモン療法があります。主治療である手術療法を第一選択として、術後病理診断による再発リスクやがんの進行期に応じて他の治療法も組み合わせて行います（集学的治療と言います）。
子宮体癌は50代～60代を好発年齢とする閉経後女性に多いがんですが、最近では30代～40代の若年の子宮体癌も増加傾向にあります。子宮体癌の手術は、子宮と両側付属器（卵巣と卵管）の摘出に加え、進行期によっては骨盤内や傍大動脈周囲のリンパ節の郭清術を追加するのが標準治療となっています。手術中に摘出した子宮を術中迅速病理組織検査に出して、腫瘍の悪性度や子宮の筋肉内への浸潤の程度を調べて、その結果をもとに手術で切除する範囲を決めています。術後病理診断によって再発リスクを評価して、再発リスクが高い患者さんには補助化学療法を行っています。肺転移など遠隔転移を認めるⅣB期の患者さんでも、性器出血のコントロールや腫瘍組織の確認を目的として子宮摘出を行うこともあります。若い子宮体癌の患者さんで、将来的な妊娠のために子宮温存を希望される場合には、条件によっては高容量黄体ホルモン療法（MPA療法）も可能です。放射線治療はあまり選択されませんが、合併症のために手術が受けられない患者さん、抗癌剤が使えない患者さんに対する術後の補助療法として、限局した再発腫瘍に対しての局所治療として、腫瘍による出血や疼痛のコントロール目的に行うことがあります。再発子宮体癌に対しては、再発部位や患者様の状態によって、手術療法・放射線治療・抗癌剤治療を単独あるいは集学的治療で行っています。抗癌剤治療では、白金製剤であるシスプラチン・カルボプラチンや、アントラサイクリン系抗悪性腫瘍剤のエピルビシン・ドキソルビシンや、タキサン系抗悪性腫瘍剤のパクリタキセル・ドセタキセルなどを組み合わせて治療を行います。また、子宮体癌では約２０％の症例で陽性になるとされるマイクロサテライト不安定性（Microsatellite Instability: MSI）検査で陽性（MSI-High）となった患者さんには、標準治療によって治療効果が得られない場合に限り、免疫チェックポイント阻害薬であるペムブロリズマブを投与することが可能です。

子宮体癌の腹腔鏡手術について

　当院は子宮体癌に対する腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術（子宮体がんに限る）施行施設の施設要件を満たしており、子宮体癌に対しても腹腔鏡手術が選択出来る施設です。また2018年からは腹腔鏡下だけでなくロボット支援下での腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術も施行可能となっております。従来の子宮体癌の手術では、図のように恥骨上から臍上にかけて20～30cm程度の縦切開を加えて開腹手術で行っていました。腹腔鏡下やロボット支援下で行う手術は従来の開腹手術に比べて、5-12mm程度の術創部4-5カ所で行うため、術後の痛みも非常に少なく術後の回復も早いので早期退院が可能となり、早期の社会復帰も可能です。またこれまで行われてきた子宮体癌に対する開腹手術と腹腔鏡手術とを比較した試験では、手術の安全性や癌の根治性に差がないことがわかっています。腹腔鏡下子宮体癌手術が適応となるのは、術前画像診断で進行期ⅠA期（子宮筋層への癌の浸潤が1/2以内にとどまる）の患者さんが対象となります。手術ではまず子宮と卵巣を摘出して手術中に検査をおこない、子宮筋層への浸潤が認められれば骨盤内リンパ節郭清も同時に行います。摘出した子宮は回収袋に収納して腟から取り出すので癌がお腹の中に散らばることはありません。ただし、子宮筋腫などによって子宮サイズが大きくて膣からの安全な子宮の取り出しが困難な場合や、患者さんご本人の合併症や、腫瘍の悪性度によっては腹腔鏡手術が出来ない場合もあります。手術方法については診察や検査を行った上で決定致しますので担当医とよくご相談下さい。

開腹手術と腹腔鏡下手術におけるお腹の傷の違い

過去5年間の婦人科癌手術実績

過去5年間の婦人科癌放射線治療実績

（）内は同時化学放射線療法（CCRT）
2019年は放射線治療機器整備のため3か月間のみ放射線治療施行

過去5年間の婦人科癌抗癌剤治療実績

細胞障害性抗癌剤（内服薬）：ペプシド
分子標的治療薬（点滴薬）：ベバシズマブ（アバスチン）は細胞障害性抗癌剤と併用あるいは単剤維持療法として使用
分子標的治療薬（内服薬）：オラパリブ（リムパーザ）・ニラパリブ（ゼジューラ）・パゾパニブ（ヴォトリエント）
免疫チェックポイント阻害薬：ペムブロリズマブ（キイトルーダ）
内分泌療法薬（ホルモン療法剤）：高用量黄体ホルモン（ヒスロンH）